資格取得

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本学で取得できる資格

指定科目の単位を修得して資格を得る

教員免許

中学校教諭1種（国家資格）	（経済学部）経済学科臨床福祉コミュニティ学科（経営学部）スポーツ経営学科	「社会」の教員免許状を取得することができます。スポーツ経営学科では、「保健体育」の教員免許状を取得することができます。
高等学校教諭1種（国家資格）	全学部全学科	「地理歴史」、「公民」、「商業」、「情報」、「福祉」の教員免許状を取得することができます。スポーツ経営学科では、「保健体育」の教員免許状を取得することができます。

福祉関係の資格

准介護福祉士（介護福祉士国家試験受験資格）※	（経済学部）臨床福祉コミュニティ学科	高齢者や障害者の介護を行うほか、介護の受け手や介護者に対して指導を行います。
社会福祉士受験資格（国家資格）	（経済学部）コミュニティ福祉政策学科臨床福祉コミュニティ学科	社会福祉士は福祉に関する相談に応じ、助言や援助を行います。所定単位を修得すると国家試験を受験することができます。
社会福祉主事（任用資格）	全学部全学科	行政機関などで保護の相談や指導、援助を行います。福祉関係の仕事の採用条件となることが多い。
児童指導員（任用資格）	全学部全学科	養護施設等で、児童の生活や学習の指導を行います。
児童福祉主事（任用資格）	（経済学部）コミュニティ福祉政策学科臨床福祉コミュニティ学科	児童相談所において、相談援助を行います。卒業後、指定施設において1年以上の実務経験を積んだ者に与えられます。
知的障害者福祉士（任用資格）	（経済学部）コミュニティ福祉政策学科臨床福祉コミュニティ学科	福祉事務所で知的障害者の福祉に関する相談、援助、指導を行います。

※2012年から施行されるので2009年度入学生から適用されます。

スポーツ関係の資格

レクリエーション・インストラクター（民間資格：(財)日本レクリエーション協会）	（経営学部）スポーツ経営学科	レクリエーションについての入門的な資格です。レクリエーションを通して、地域の活性化、心身のリフレッシュ、自然と共生する生き方を提案します。コミュニケーション能力を高めることができるので、教職や福祉関係に限らず、さまざまな職種への就職に有効です。
初級障害者スポーツ指導員（民間資格：(財)日本障害者スポーツ協会）	（経営学部）スポーツ経営学科	「パラリンピック」を開催している団体が認定する資格です。障害者にスポーツの喜びや楽しさを理解させる活動を行います。
スポーツリーダー（公的資格：(財)日本体育協会）	（経営学部）スポーツ経営学科	「公認スポーツ指導者」の中でも、基礎となるのがこの「スポーツリーダー」です。スポーツ経営学科を卒業すれば取得できます。卒業後、講習を受けて、「公認スポーツ指導者」の各資格へとステップアップしよう。
日本サッカー協会公認C級コーチ（日本サッカー協会）	（経営学部）スポーツ経営学科	「コーチング演習」および「トレーニング演習」を両方とも受講し合格することで取得できる資格です。
地域スポーツマネジャー（民間資格：岐阜経済大学）	（経営学部）スポーツ経営学科	「地域スポーツマネジャー（CSM）」は、地域におけるスポーツイベントを企画・運営・実行できる人材を意味しています。本学の「地域スポーツマネジャー」育成カリキュラムに基づき、スポーツ経営学科で開講される所定の科目を履修し、単位を取得することにより、卒業時に取得できます。

資格をめざすプログラムを受講して資格試験にチャレンジする

全学部

日商簿記検定2,3級（公的資格：日本商工会議所）	全学部全学科	関連科目として「簿記I」「簿記II」「簿記III」「原価計算」を開講しています。資格教養講座をあわせて受講し、検定試験合格をめざそう。
コミュニティ診断士（公的資格：岐阜県公式サイト）	全学部全学科	岐阜県コミュニティ診断士は、地域コミュニティの再生・活性化を推進するための専門家です。この資格は、岐阜県知事と本学学長が共同で認める資格で、他大学では取得できません。

経済学部

普及指導員（国家資格：農林水産省）	経済学部	農業に関する技術の指導や経営の相談に応じたり、情報を提供します。県・市町村職員や農業改良センター、JAなどで活躍したい人は是非、挑戦しましょう。
消費生活専門相談員（公的資格：(独)国民生活センター）	経済学部経済学科他	国民生活センターや消費生活センターなどで消費生活相談業務に携わる相談員の資格を認定する制度です。
福祉レクリエーション・ワーカー（民間資格：(財)日本レクリエーション協会）	（経済学部）コミュニティ福祉政策学科臨床福祉コミュニティ学科	福祉の分野で活躍するレクリエーション援助の専門家です。介護福祉士・社会福祉士等の保有資格により、レポート課題の免除、受講料の減額の制度があります。この資格を目指すには、まず、「レクリエーション・インストラクター」の資格を取ろう。
福祉住環境コーディネーター（公的資格：東京商工会議所）	（経済学部）コミュニティ福祉政策学科臨床福祉コミュニティ学科	高齢者や障害者に対して住みやすい住環境を提案するアドバイザーです。医療・福祉・建築について体系的で幅広い知識を身につける必要があります。「福祉住環境論」他、福祉関係科目を配置しています。

経営学部

情報処理技術者（国家資格：経済産業省）	（経営学部）経営情報学科情報メディア学科	■初級システムアドミニストレータ主として企業のユーザー部門で自分の業務に従事するかたわら、部門内の情報システム化を推進しコンピューター利用の指導・相談を行います。 ■基本情報技術者情報技術全般に関する基本的な知識・技能をもつ、主にプログラマ向けの能力認定試験として、業界で古くから重要視される資格です。
公認スポーツ指導者（公的資格：(財)日本体育協会）	（経営学部）スポーツ経営学科	スポーツ経営学科の卒業生は、「共通科目I・II」の講習・試験が免除されます。卒業後、各自で「専門科目」の講習を受けて合格を目指そう。 ■ジュニアスポーツ指導員地域スポーツクラブで、子どもたちに対し、指導を行います。 ■スポーツプログラマー地域スポーツクラブで、成人に対し、指導を行います。 ■指導員・上級指導員地域スポーツクラブや学校などで競技別の専門的な指導を行います。